登山届とは？遭難した登山者がヘリコプターで救助された費用は？

こんにちは。きゃんでぃです。

時々ニュースで、登山者の遭難した場合、ヘリコプターで救出されたりしますが、いったいいくら費用がかかるのか、気になります。

「金曜プレミアム・さまぁ～ずの神ギ問そもそも神ってる2時間SP」(2017/02/24放送)より、まとめました。

日本山岳救助のヘリコプターレスキューと言う、ヘリコプター救助の特集などが出ているページがあります。

遭難した登山者がヘリコプターで救助された費用は？

ここに話を聞いてみると、最初は、警察署や消防署のヘリが飛ぶので、費用はかかりません。

山岳救助には、非常に高いリスクが伴うので、公的機関である、警察や消防が担当し、民間がヘリコプターを飛ばすことはありません。

山で遭難しても、タダで救助してもらえる？

警察や、消防が救助に出かける分は、税金で賄われているので、お金はかかりません。

ただ、民間の救助隊が出動するとき、お金がかかります。

地上における救助でも、民間が救助に出動すると、費用が発生します。

登山届とは？

例えば、ご主人が登山へ行って、連絡が取れなくなり、警察に電話すると、「登山届は、出されていますか？」と聞かれます。

登山届は、山に登る際、登山計画を記入する書類があります。

記入した用紙は、登山口などにある、専用の赤いポストに投函します。

登山届を出していることで、どの山に登山したかわかり、地元警察による捜索が開始されます。

登山届が未提出だと、メールのやり取り、駅の防犯カメラなどの足跡から調査することになります。

救助用のヘリは、遭難者の居場所が特定できないと出動しません。

警察で、捜索して見つからない場合、だいたい3日から1週間、長くても10日、捜査が打ち切りになることがあります。

そこで、それでも捜索をお願いしたい場合、警察から、民間の救助隊を紹介されます。

山岳保険

山で遭難した場合の救助費用で、ケガをした時の治療費などを、補償してくれる保険です。

民間の遭難対策協議会へ行きます。

すると、民間の遭難救助にかかる費用として、保険代、一人1万5000円、交通費3000円、飲食費5000円、暖房にかかる燃料代7000円、日当50000万円（夏だと2万円）

一人当たり1日、8万円程度。

民間なので、普段は、別の仕事をしていたりするので、捜索は週末になることが多いようです。

山岳保険にも色々ありますが、日本山岳救助機構では、年会費2000円で330万円まで賄えます。

救助費用を補填しています。

ちなみに、今回の救助費用は、4名で2日間として、65万6000円です。

まとめ

自然を相手にして楽しむのは、何にしてもリスクがあるってことですよね。

保険に入っていなかったら、身が縮むでしょうね。