いだてん ネタバレ 38話(10/6)古今亭志ん生ビートたけし脳出血「長いお別れ」

いだてん ネタバレ 38話(10/6)古今亭志ん生ビートたけし脳出血「長いお別れ」 いだてん

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2019年10月6日(日)

あらすじ

日中戦争が激化する中、東京五輪組織委員会では、軍部の意見が強くなっていきます。

IOC委員の副島道正(塚本晋也)はついに開催返上を提案します。

田畑政治(阿部サダヲ)は嘉納治五郎が命を懸けた五輪をあきらめきれません。

やがて日本はアメリカとも開戦となり、金栗四三(中村勘九郎)の弟子の小松勝(仲野太賀)は学徒動員の対象となってしまいます。

一方、戦後の東京。オリンピック噺を語ってきた志ん生(ビートたけし)が脳出血で倒れる―

参考:Yahoo!テレビ

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いだてん ネタバレ

昭和13年(1938年)3月、美濃部孝蔵とおりんの次男強次が産まれます。

日中戦争が激化する中、東京五輪組織委員会では、軍部の意見が強くなっていきます。

東京市長の牛塚虎太郎が、駒沢競技場の建設を提案しますが、陸軍の梅津美治郎は、大量の鉄骨を使用することに、兵器製造の資材として、鉄は何より貴重だと反対します。

IOC委員の副島道正(塚本晋也)は、田畑らにIOC委員長のラトゥールからイギリスとフランスが、正式に東京オリンピックのボイコットを申し出たと知らせます。

副島は、開催返上を提案すると、田畑政治(阿部サダヲ)は嘉納治五郎が命を懸けた五輪をあきらめきれません。

副島は、近衛首相に電話で連絡を取り、7月14日、政府はオリンピック中止を決定します。

昭和14年(1939年)9月1日、ヒトラー率いるナチスドイツ軍は、ポーランドに侵攻します。

オリンピックがヘルシンキで開催されることになり、四三は勝に、東京にいる理由はなくなったから、熊本へ帰ったらと話すと、スヤは、勝が東京にいるのは、他にも理由があると意見をします。

しばらくして、ハリマヤで勝とりくの結婚を祝う宴が開かれ、翌年、金治という男の子を授かります。

同じころ、孝蔵は古今亭志ん生を襲名します。

やがて昭和16年(1941年)日本はアメリカとも開戦となり、金栗四三(中村勘九郎)の弟子の勝(仲野太賀)は学徒動員の対象となってしまいます。

一方、戦後の東京。オリンピック噺を語ってきた志ん生(ビートたけし)が脳出血で倒れる―

コラム

招致活動に成功したフレッド和田勇のその後

東京大会の招致活動に力を尽くし、招致に成功したフレッド和田勇は、スポーツ界で功績を残すほか、実業家としても活躍していた。生涯を通じてアメリカでの日系人の支援を行っていた和田は1961年54歳の時に日系社会福祉財団の運営を始める。

その活動が評価され1964年、オリンピック開催の年には勲四等瑞宝章を受章する。さらに1969年には ロサンゼルス市の港湾委員会委員長となり1984年のロサンゼルスオリンピック招致にも参加した。さらに、ロサンゼルス港と和歌山下津港、清水港、横浜港との貿易協定締結にも力を入れたのだった。

1970年代にはカリフォルニア州内に日系引退者ホームを設立。日系一世、二世の高齢者を支援した。日系人向けの病院なども開設した功績が称えられ、1984年に吉川英治文化賞、和歌山県国際文化功労章、1989年に勲三等瑞宝章を受章。2001年に逝去後、2004年和歌山県御坊市名誉市民第一号となった。

【筆者のコメント】
アメリカに居ながら、日本人、日系人のためにその人生を尽くした和田氏の活動は世界的にも評価されるものでした。彼が示した無償の愛を受け継いでいきたいものですね。

招致決定に当たっての国内各紙の反応とは
国内が祝福ムードで盛り上がる中、国内各紙はそれぞれの社説を述べた。日本経済新聞は、祝福の一面で資金調達の必要性、道路や観光計画、更には地方住民の立ち退きなどのリスクに言及した。朝日新聞ではオリンピックの開催がアジアでの地位向上について喜びを伝えた。

読売新聞では、日本の現状を冷静に判断、交通機関や宿泊施設などインフラが整っていないことや国際的なイベントが行われるたびにトラブルが起こるのは国民の道徳観念が徹底されていないからだと報じた。国民による奉仕の精神を説いたのだ。

さらに、読売新聞では資金調達の方法についても言及、賭博的な方法は避けなければならないという視点を報じた。このように、国内各紙は冷静に反応、オリンピック開催で得られる利益はさることながら、生じてしまう弊害をも分析していたのである。

【筆者のコメント】
海外の祝福ムードに反し、国内では、情勢を的確に判断する動きがみられました。しかし、東京大会が戦後落ち込んでいた日本の地位の向上に役立ったのは言うまでもありません。

世界中で過熱化する招致運動

IOC総会での東京への評価により安堵の声が出たのもつかの間、1959年のIOC総会ミュンヘン開催にて1964年の開催地が決まることとなった。つまり、本格的な招致活動がこの総会を機に世界中で過熱化することとなったのである。

実際、1964年招致のライバル地であった、モスクワやロサンゼルス、ウィーンなどはこのタイミングで招致運動を活発化させていった。IOC委員のいる各国との交流を図るなど、積極的に働きかけたのだ。日本もその例外ではない。

オリンピック招致実行委員会は岸首相に対し、協力依頼書を提出した。その中では、「挙国一致の援助」が求められており、各国への使節団の派遣なども検討されていた。1959年5月までの10か月、委員会と政府共同による招致のための激戦が始まった瞬間である。

【筆者のコメント】
これまで政府も招致に動いてきたものの、具体的な活動はしておらず、東京都との間に隔たりがありました。この協力依頼書で初めて、政府との共同招致活動が実現することとなったのです。

政界が期待したオリンピック開催

日本の政財界にとって、オリンピックを開催することで得られるメリットはたくさんあった。例えば国際的な観点から見ての地位の向上は言うまでもない。加えて、オリンピック観戦に伴う海外からの観光客の増加も見込まれた。

日本滞在に伴い、宿泊や食事というように経済的効果も高く得られる期待がなされた。また、国立競技場など、オリンピックを機に建設された施設は、大会後も使用ができる。さらに、交通機関の整備を行うことで、経済的なメリットが大きかった。

それだけではない、運輸省による大規模ホテルの建設、外務省では、種目別の翻訳家の準備、情報文化局においては日本文化を紹介する印刷物を準備するなど、政財界がオリンピック開催に向けて動き始めることとなった。

【筆者のコメント】
オリンピック開催は、スポーツマンシップの向上がメインとなっていますが、その副次的効果として、経済的な効果は外せません。また観光客も増加することで日本文化の世界への発信が期待されていました。

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